介護職の年収中央値はいくら？平均年収との違いや年収400万円・500万円を目指す方法を徹底解説

2026/09/02投稿者：リニューケア

介護職の年収中央値はいくら？平均年収との違いや年収400万円・500万円を目指す方法を徹底解説

「介護職の年収って、実際どのくらいなんだろう？」

「自分の給料は介護職の中では高いの？低いの？」

「介護福祉士を持っているのに、思ったほど給料が上がらない……」

「今の職場で働き続けるより、転職したほうが年収は上がる？」

介護職として働いていると、一度は給料や年収について気になったことがあるのではないでしょうか。

求人を見ると「月給25万円以上」「月給30万円以上」「年収400万円以上可能」など、さまざまな条件が掲載されています。

しかし、求人票だけを見ていると、「結局、介護職の年収はいくらくらいが普通なの？」と分からなくなることもあります。

特に気をつけたいのが「平均年収」と「年収中央値」は同じではないということです。

平均値は、一部の高年収者の影響を受けます。

一方、中央値は、年収を低い順から高い順に並べたときに真ん中に位置する金額です。

そのため、「一般的な介護職はどのくらい稼いでいるのか」を考える場合、中央値のほうが感覚に近いケースがあります。

ただし、介護職については、公的な統計で「介護職の年収中央値」がそのまま公表されているわけではありません。

そこでこの記事では、厚生労働省の最新データをもとに、介護職の平均的な給与水準を確認しながら、年収中央値を考えるうえでのポイント、資格や夜勤、職場による年収差、年収400万円・500万円を目指す方法まで分かりやすく解説します。

「今の給料は適正なのか？」

「転職すれば年収は上がるのか？」

「年収を上げるには、何を変えればいいのか？」

こうした疑問を持っている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

➔【悩みをアドバイザーに相談してみる】

介護職の年収中央値はどのくらい？

まず結論から言うと、介護職の年収中央値について「○万円」と断定できる公的な最新統計はありません。

厚生労働省が公表している統計では、平均給与額などが中心となっています。

そのため、「介護職の年収中央値は300万円」「介護士の中央値は350万円」といった数字を見かけた場合には、その数字がどの統計から算出されたものなのかを確認する必要があります。

一方で、介護職の年収水準を考えるうえで参考になるデータはあります。

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした資料では、介護職員の賞与込み給与は月31.4万円となっています。

単純に12か月分にすると、31.4万円×12か月＝376.8万円となります。

もちろん、これは「全員が年間376.8万円もらっている」という意味ではありません。

年齢、経験、資格、勤務先、地域、夜勤回数、役職、賞与などによって年収は大きく変わります。

また、厚生労働省の「令和6年度介護従事者等処遇状況等調査」では、介護職員の月給・常勤者について、令和6年9月の平均給与額は33万8,200円でした。

令和5年9月の32万4,240円から1万3,960円増加しています。

ここからも分かるように、介護職の賃金は少しずつ上昇しています。

しかし、ここで注意したいのが「平均給与額」と「年収」は完全に同じものではないということです。

平均年収と中央値は何が違う？

介護職の給与を調べると、「平均」と「中央値」という言葉が出てきます。

この2つは似ているようで、意味がまったく違います。

平均年収とは？

平均年収とは、対象者全員の年収を合計して人数で割った金額です。

例えば、5人の年収が、

250万円
300万円
320万円
350万円
600万円

だったとします。

この場合、平均年収は364万円です。

しかし、5人のうち4人は350万円以下です。

つまり、平均年収だけを見ると「多くの人が364万円くらいもらっている」と感じてしまうかもしれませんが、実際にはそうとは限りません。

高年収の人がいることで、平均値が引き上げられるからです。

年収中央値とは？

中央値は、年収を低い順に並べたときの真ん中の金額です。

先ほどの例では、

250万円
300万円
320万円
350万円
600万円

となっているため、中央値は320万円です。

平均年収は364万円ですが、中央値は320万円。

このように、平均と中央値には差が出ることがあります。

介護職の場合も、管理職や経験年数の長い職員、夜勤回数が多い職員などが含まれるため、平均給与だけを見て「自分も同じくらいもらえる」と考えるのは少し危険です。

介護職の年収中央値を考えるときに重要なこと

介護職の年収中央値を知りたい場合、単純に一つの数字だけを見るのではなく、次のような条件を考える必要があります。

年齢
介護職としての経験年数
介護福祉士などの資格
正社員かパートか
夜勤の有無
夜勤回数
施設の種類
役職
地域
賞与
処遇改善手当
住宅手当や扶養手当
残業代

同じ「介護職」でも、これらの条件が違えば年収は大きく変わります。

例えば、夜勤なしの日勤のみで働く介護職と、月5回夜勤に入る介護職では、同じ経験年数でも給与が違って当然です。

また、特別養護老人ホームで主任として働く人と、無資格・未経験で入社したばかりの人を比べても、年収は大きく異なります。

だからこそ、「介護職の年収中央値はいくら？」だけではなく、「自分の条件なら、どのくらいの年収を目指せる？」と考えることが大切です。

介護職の平均給与は上がっている

介護職の給与を考えるうえで、もう一つ知っておきたいのが、近年の賃金上昇です。

厚生労働省の資料によると、介護職員の賞与込み給与は長期的に上昇しています。

令和元年には月28.8万円だったものが、令和5年には30.0万円、令和6年には30.3万円、令和7年には31.4万円となっています。

もちろん、すべての介護職員の給料が同じペースで上がっているわけではありません。

それでも、介護職の賃金水準そのものが以前と比べて変化していることは間違いありません。

特に、処遇改善に関する制度変更によって、介護職の賃金改善が進められています。

令和6年度の調査では、介護職員等処遇改善加算を取得している施設・事業所において、介護職員の平均給与額は令和5年9月の32万4,240円から令和6年9月には33万8,200円となり、1万3,960円増加しました。

「介護職は給料が安い」というイメージだけで、最初から転職先を限定してしまうのはもったいありません。

現在は、職場によって給与条件にかなり差があります。

介護職の年収は「職場選び」で変わる

介護職の年収を上げたいのであれば、資格取得や経験を積むことも重要です。

しかし、それと同じくらい重要なのが「どこで働くか」です。

同じ介護福祉士でも、

A施設：年収320万円
B施設：年収350万円
C施設：年収390万円
D施設：年収430万円

ということは十分に考えられます。

仕事内容が大きく違わないにもかかわらず、勤務先によって年収が数十万円単位で変わることもあります。

そのため、「今の職場で給料が上がらない」という人は、「自分の能力が足りない」と考える前に、「今の職場の給与水準が低いのではないか？」と考えてみることも大切です。

介護福祉士を取得すると年収は上がる？

介護職の年収アップを考えるとき、まず候補になるのが介護福祉士です。

介護福祉士は介護職における国家資格です。

資格を取得することで、資格手当が支給される職場があります。

また、資格取得によって役職への登用や給与テーブルの変更につながるケースもあります。

ただし、「介護福祉士を取れば必ず年収が○万円上がる」というわけではありません。

資格手当の金額は勤務先によって異なります。

月5,000円の場合もあれば、1万円、2万円などの場合もあります。

年間で考えると、月1万円×12か月＝12万円です。

さらに賞与の算定に影響したり、昇格につながったりすれば、資格取得による年収差はさらに大きくなる可能性があります。

そのため、これから介護福祉士を取得する人は、「資格を取ったら転職する」だけではなく、

「資格を取得した後に、資格手当が高い職場へ移る」という考え方もできます。

夜勤に入ると年収はどれくらい変わる？

介護職の年収に大きく影響するのが夜勤です。

夜勤に入ると、夜勤手当が支給される職場が多いため、日勤のみの職員と比べて年収が高くなる傾向があります。

例えば、夜勤手当が1回8,000円で月4回入った場合、8,000円×4回＝32,000円となります。

年間では、32,000円×12か月＝38万4,000円です。

もちろん、実際には夜勤手当の金額や夜勤回数によって変わります。

夜勤手当が1万円で月5回なら、1万円×5回×12か月＝60万円となります。

これだけでも年収にはかなりの差が出ます。

ただし、年収だけを見て夜勤回数を増やせばいいというわけではありません。

夜勤は身体的な負担があります。

家庭との両立が必要な人や、体調面を重視したい人にとっては、夜勤なしの働き方のほうが合っている場合もあります。

大切なのは、「年収を上げるために何を犠牲にするのか」を考えることです。

年収400万円を目指すなら何が必要？

介護職として年収400万円を目指すことは、決して不可能ではありません。

ただし、誰でも簡単に到達できる金額というわけでもありません。

年収400万円を目指す場合には、複数の条件を組み合わせることが重要です。

例えば、

介護福祉士を取得する
夜勤に入る
夜勤手当の高い職場を選ぶ
賞与の支給実績を確認する
処遇改善手当を確認する
役職を目指す
経験を給与に反映してくれる職場を選ぶ
基本給が高い求人を選ぶ
年間休日と給与のバランスを見る

といった方法があります。

特に重要なのが「基本給」です。

求人を見るとき、月給だけを見てしまう人は多いでしょう。

しかし、月給30万円と書かれていても、その内訳が、

基本給18万円
資格手当1万円
処遇改善手当5万円
夜勤手当4万円
その他2万円

という場合、夜勤をしなければ月給30万円にならない可能性があります。

一方で、

基本給24万円
資格手当1万円
その他5万円

という求人なら、夜勤なしでも月給30万円に近づきます。

この違いを確認することが非常に重要です。

年収500万円は介護職でも目指せる？

「介護職で年収500万円は可能なの？」と疑問に思う人もいるでしょう。

結論として、介護職でも年収500万円を目指すことは可能です。

ただし、一般的な介護職員として働くだけで簡単に到達できる金額とは考えないほうがよいでしょう。

年収500万円を目指すなら、

主任
リーダー
管理者
サービス提供責任者
施設長
エリアマネージャー
介護支援専門員
本部職

など、責任のあるポジションを目指す方法があります。

もちろん、法人によって給与体系は異なります。

重要なのは、「介護職として長く働けば自動的に年収が上がる」とは限らないということです。

勤続年数だけではなく、「どのような役割を任されるか」が重要になります。

介護職の年収が上がりやすい人の特徴

では、どのような人が年収を上げやすいのでしょうか。

1．資格を取得している

介護福祉士などの資格は、給与アップの土台になります。

特に正社員として長く働きたいのであれば、資格取得を検討しておくとよいでしょう。

2．夜勤に対応できる

夜勤に対応できる人は、夜勤手当による収入アップを狙えます。

ただし、無理に夜勤を増やす必要はありません。

自分の生活スタイルに合う範囲で考えることが大切です。

3．リーダー経験がある

現場でリーダー経験がある人は、転職市場でもアピールしやすくなります。

後輩指導、シフト作成、業務改善、職員間の調整などの経験があれば、単なる「介護経験○年」以上の強みになります。

4．管理職を目指している

年収500万円など高い水準を目指すなら、管理職を視野に入れるのも一つの方法です。

管理者になると責任は増えます。

しかし、その分、給与も上がる可能性があります。

「現場だけでなく、施設運営にも関わってみたい」という人には向いているでしょう。

施設形態によって年収は変わる？

介護職の給与は、施設形態によっても違いがあります。

代表的な施設には、

特別養護老人ホーム
介護老人保健施設
有料老人ホーム
サービス付き高齢者向け住宅
グループホーム
デイサービス
訪問介護

などがあります。

ただし、「特養だから必ず高い」「デイサービスだから必ず低い」と単純に決めつけることはできません。

同じ施設形態でも、法人によって給与体系が違うからです。

例えば、A法人の特養より、B法人の有料老人ホームのほうが給与が高いということもあります。

そのため、施設形態だけで判断するのではなく、実際の求人条件を見ることが重要です。

デイサービスは年収が低い？

デイサービスは夜勤がないことが多いため、夜勤手当を含む施設と比較すると年収が低くなる場合があります。

しかし、その分、

夜勤なし
日勤中心
土日休みの可能性
生活リズムが安定
家庭との両立がしやすい

などのメリットがあります。

つまり、「年収が高い＝良い求人」とは限りません。

年収400万円でも夜勤が月6回あり、残業が多い職場と、年収360万円でも日勤のみで年間休日120日という職場なら、後者のほうが働きやすい人もいるでしょう。

転職では「年収」だけではなく、「年収と働き方のバランス」を見ることが大切です。

地域によって介護職の年収は変わる？

介護職の給与は地域によっても差が出ます。

一般的に、東京都や大阪府などの都市部では賃金水準が高くなる傾向があります。

一方で、地方では都市部より給与が低い求人もあります。

ただし、都市部は家賃や物価などの生活費も高くなります。

そのため、「月給が高い地域へ引っ越せば必ず生活が楽になる」とは限りません。

転職先を選ぶときは、

給与
家賃
通勤時間
交通費
住宅手当
賞与
休日

などを総合的に考える必要があります。

「年収」だけではなく「手取り」を確認しよう

求人を見るときに意外と忘れられがちなのが、手取り額です。

例えば年収400万円だからといって、400万円をそのまま自由に使えるわけではありません。

給与からは、

所得税
住民税
健康保険
厚生年金
雇用保険

などが差し引かれます。

そのため、転職前には「額面給与」と「実際の手取り」を分けて考えましょう。

また、同じ年収400万円でも、

基本給が高い求人
賞与が高い求人
毎月の手当が多い求人

では給与の構成が違います。

例えば、月給28万円＋賞与64万円と、月給32万円＋賞与16万円では、年収は同じ400万円でも毎月の収入が違います。

住宅ローンや家計管理など、毎月の収入を重視する人なら、月給が高いほうが合う場合があります。

求人票で確認したい「年収アップのポイント」

年収を上げるために転職するなら、求人票のどこを見ればよいのでしょうか。

特に確認したいのは次の項目です。

基本給

基本給は非常に重要です。

賞与が「基本給○か月分」となっている場合、基本給が高いほうが賞与も高くなる可能性があります。

資格手当

介護福祉士などに対して資格手当が設定されているか確認しましょう。

夜勤手当

夜勤をする場合は、1回あたりの金額を確認します。

「夜勤あり」と書かれていても、夜勤手当がいくらなのか分からない場合は確認しておきましょう。

処遇改善手当

処遇改善に関する手当が給与に含まれているか確認しましょう。

法人によって支給方法が異なるため、

「毎月支給なのか」

「賞与に含まれるのか」

「一時金として支給されるのか」

なども確認すると安心です。

賞与

賞与は「○か月分」という情報だけではなく、実際の支給実績も確認できると安心です。

昇給

長く働く予定なら、昇給制度も確認しましょう。

「毎年昇給あり」と「昇給実績○円」では情報量が違います。

「月給30万円」の求人には注意が必要

「月給30万円以上！」という求人を見ると、とても魅力的に感じます。

しかし、その30万円が何で構成されているのかを見ることが重要です。

例えば、

基本給20万円
資格手当1万円
処遇改善手当3万円
夜勤手当6万円

なら、夜勤を月5回程度することが前提になっている可能性があります。

一方、

基本給25万円
資格手当2万円
処遇改善手当3万円

なら、夜勤なしでも月30万円になります。

この2つでは働き方が大きく違います。

そのため、「月給○万円」という数字だけで求人を比較するのはおすすめできません。

年収を上げたいなら「転職前の給与」を基準にしすぎない

転職するとき、「今の年収が350万円だから、次も350万円以上ならいい」と考えていませんか？

もちろん、現在より年収が高くなることは重要です。

しかし、本当に大切なのは、「自分の経験や資格に対して、その給与は適正なのか」という視点です。

例えば、

介護福祉士
経験10年
リーダー経験あり
夜勤月4回

という人が年収320万円だったとします。

もし同じような条件で年収380万円の求人があるなら、転職によって60万円の差が生まれる可能性があります。

年間60万円の差は、5年で300万円です。

もちろん、転職先の仕事内容や人間関係、休日なども確認する必要があります。

しかし、給与だけを理由に転職を諦める必要もありません。

年収アップ転職で失敗しないために

年収を上げたいからといって、給与だけで転職先を決めるのは危険です。

なぜなら、年収が高い代わりに、

夜勤が多い
残業が多い
年間休日が少ない
人手不足
業務量が多い
通勤時間が長い
希望休が取りにくい

という職場もあるからです。

そこでおすすめしたいのが、「年収」「休日」「勤務時間」「通勤」「仕事内容」をセットで比較することです。

例えば、

【A求人】

年収420万円
年間休日105日
夜勤月6回
残業月20時間

【B求人】

年収390万円
年間休日120日
夜勤月3回
残業月5時間

この場合、単純に年収だけならA求人が上です。

しかし、休日や夜勤回数、残業を考えるとB求人のほうが合う人もいます。

転職は「年収の最大化」ではなく、「自分にとって納得できる働き方」を探すことが大切です。

介護職が年収を上げるための7つの方法

ここまでの内容を踏まえて、介護職が年収を上げる方法を整理してみましょう。

方法1：介護福祉士を取得する

資格手当やキャリアアップにつながる可能性があります。

まだ取得していない人は、長期的な年収アップを考えるうえで候補になります。

方法2：夜勤手当を確認する

夜勤が可能なら、夜勤手当の高い求人を探すことで収入アップを狙えます。

ただし、無理な夜勤回数は避けましょう。

方法3：リーダーを目指す

後輩指導や現場の取りまとめができるようになると、役職手当などにつながる場合があります。

方法4：管理職を目指す

年収500万円などを目指す場合には、管理者や施設長などを視野に入れるのも一つです。

方法5：資格を活かして職種を広げる

介護福祉士として経験を積んだ後、サービス提供責任者やケアマネジャーなど、次のキャリアへ進む方法もあります。

方法6：給与水準の高い法人へ転職する

同じ仕事でも法人によって給与体系は違います。

今の職場で昇給がほとんどないのであれば、転職によって給与条件を見直す価値があります。

方法7：転職前に複数求人を比較する

一つの求人だけを見て、「ここが良さそう」と決めるのではなく、複数の求人を比較しましょう。

比較すると、

「この地域では月給○万円くらいが多い」

「この経験なら年収○万円を狙えそう」

など、自分の市場価値が見えてきます。

➔【リニューケアに相談する】

「今の年収が低いかも」と思ったら転職を検討するタイミング

次のような状況に当てはまる人は、一度転職市場を確認してみてもよいでしょう。

何年働いても昇給がほとんどない
介護福祉士を取得しても給与が変わらない
夜勤をしているのに手当が低い
賞与がほとんどない
処遇改善手当の内容が分からない
リーダーになっても給与がほぼ変わらない
周囲の求人と比べて月給が低い
経験年数を給与に反映してもらえない
年収400万円を目指したいが、今の職場では難しそう
管理職を目指したいのにキャリアパスがない

特に、「頑張っているのに給与が上がらない」という状態が続いているなら、環境を変えることで状況が変わる可能性があります。

➔【リニューケアに相談する】

転職するときは「年収いくら希望」と伝えていい？

もちろん問題ありません。

転職活動では、希望給与を明確にしておくことが重要です。

例えば、「現在の年収は350万円ですが、これまでの経験を活かして年収380万円以上を希望しています」と伝えることができます。

ただし、希望年収だけを伝えるより、

「介護経験○年」

「介護福祉士取得済み」

「リーダー経験あり」

「夜勤月4回程度対応可能」

など、自分が提供できる経験やスキルも合わせて伝えるとよいでしょう。

年収交渉は自分でする必要がある？

転職活動で意外と難しいのが給与交渉です。

「もう少し給与を上げてほしい」と言うのは、思っている以上に勇気が必要です。

特に、「採用してもらえるだけでもありがたい」と考えてしまう人は、希望条件を伝えられないことがあります。

しかし、転職は自分の生活にも関わる大切な選択です。

希望条件があるなら、最初から伝えておくことが大切です。

求人紹介サービスなどを利用すれば、条件面について相談しながら求人を探すこともできます。

一人で転職活動をすると、

「この条件は言っていいのかな？」

「年収○万円を希望したら不採用になるかな？」

と悩んでしまうことがあります。

そういうときこそ、第三者に相談するメリットがあります。

介護職の転職では「年収だけ」を見ない

ここまで年収について説明してきましたが、最後に一番伝えたいことがあります。

それは、「年収が高ければ高いほど良い職場とは限らない」ということです。

年収400万円でも、

毎月夜勤が多い
休日が少ない
残業が多い
人間関係が悪い

のであれば、長く働くことが難しいかもしれません。

一方で、

年収380万円
年間休日120日
残業ほぼなし
夜勤月3回
希望休が取りやすい

という職場なら、生活とのバランスを取りやすいでしょう。

大切なのは、「自分は何を優先したいのか」を決めることです。

介護職の年収を上げたいなら、まず「自分の市場価値」を知ろう

転職を考えるときに、いきなり退職する必要はありません。

まずは求人を見て、「自分の経験なら、どのくらいの給与の求人があるのか」を確認してみましょう。

例えば、

介護経験5年
介護福祉士あり
夜勤可能
正社員希望

という条件なら、現在の職場だけでなく、他の求人と比較することで自分の市場価値が見えてきます。

もし現在の年収が330万円で、同じような条件の求人に年収380万円のものが複数あるなら、「今の職場にこだわる必要はないかもしれない」と判断できます。

逆に、今の職場の条件がかなり良いことが分かる可能性もあります。

つまり、転職活動は「必ず転職するため」にする必要はありません。

「自分の市場価値を知るため」に求人を見ることも立派な転職準備です。

介護職の年収中央値を調べるときに注意したいこと

インターネットには、介護職の平均年収や中央値についてさまざまな情報があります。

しかし、数字を見るときは、

「どの年度のデータなのか」

「正社員だけなのか」

「パートも含まれているのか」

「賞与は含まれているのか」

「夜勤手当は含まれているのか」

「処遇改善手当は含まれているのか」

を確認するようにしましょう。

例えば、月給だけを12倍した金額と、賞与を含めた年収では当然金額が変わります。

また、厚生労働省の調査でも、平均給与額には基本給だけではなく、手当や一時金が含まれる場合があります。

令和6年度の介護従事者等処遇状況等調査では、平均給与額は「基本給（月額）＋手当＋一時金（4～9月支給金額の1/6）」として算出されています。

したがって、ネットで見た数字だけを比較するのではなく、数字の「中身」を見ることが重要です。

介護職の年収はこれからどうなる？

介護職の賃金は、以前と比べると上昇しています。

厚生労働省の資料では、介護職員の賞与込み給与は平成20年の25.5万円から、令和7年には31.4万円まで上昇しています。

介護業界では人材確保が重要な課題となっているため、今後も給与や待遇を改善する法人が増える可能性があります。

ただし、すべての法人が同じように待遇を改善するとは限りません。

だからこそ、転職する側が、

「どの法人を選ぶか」

「どの求人を選ぶか」

を考えることが重要になります。

同じ資格、同じ経験年数でも、勤務先によって待遇が変わる可能性があるからです。

「介護職だから年収が低い」と諦める必要はない

介護職として働いていると、「もっと給料が高い仕事に転職しようかな」と思うことがあるかもしれません。

もちろん、別業界への転職も選択肢の一つです。

しかし、その前に一度考えてみてください。

「介護職そのものが低収入なのか？」

それとも、

「今の職場の給与条件が低いのか？」

この2つはまったく違います。

介護職の賃金は上昇傾向にあり、資格や経験、夜勤、役職などによって年収を上げられる可能性があります。

また、職場を変えるだけで給与条件が改善するケースもあります。

「介護職を辞める」

と決める前に、

「介護職のまま、もっと条件の良い職場に移る」

という選択肢も考えてみてください。

まとめ｜介護職の年収は「平均」ではなく「自分がいくら狙えるか」で考えよう

介護職の年収中央値については、現時点で公的統計として直接示された一つの数字があるわけではありません。

そのため、「介護職の中央値は○万円」と単純に断定するのは適切ではありません。

一方で、厚生労働省の最新データを見ると、介護職員の賞与込み給与は上昇傾向にあります。

令和7年の賃金構造基本統計調査をもとにした資料では、介護職員の賞与込み給与は月31.4万円となっています。

また、令和6年度の介護従事者等処遇状況等調査では、月給・常勤の介護職員の平均給与額は33万8,200円でした。

ただし、これはあくまで平均値です。

実際の年収は、

年齢
経験年数
資格
夜勤回数
施設形態
地域
賞与
処遇改善手当
役職
法人の給与体系

などによって大きく変わります。

だからこそ、転職を考えている介護職の方におすすめしたいのは、「介護職の平均年収はいくら？」だけを調べることではありません。

「自分の経験と資格なら、どのくらいの年収を狙えるのか？」を知ることです。

もし今の職場で、

「頑張っても給料が上がらない」

「資格を取ったのに給与が変わらない」

「夜勤をしているのに手当が少ない」

「年収400万円を目指したいけど、今の職場では難しい」

と感じているなら、一度ほかの求人を見てみることをおすすめします。

転職は、退職してから始める必要はありません。

まず求人を見て、条件を比較する。

自分の経験ならどのくらいの給与が提示されるのか確認する。

今の職場と比べてみる。

それだけでも、今後のキャリアを考えるきっかけになります。

「今の職場しか知らない」という状態では、自分の市場価値を判断するのは難しいものです。

だからこそ、転職を考え始めたら、まずは情報収集から始めてみましょう。

➔【リニューケアに相談する】

介護職の転職なら「リニューケア」で自分に合う求人を探そう

「年収を上げたいけれど、どんな求人を選べばいいか分からない」

「介護福祉士の資格を活かせる職場を探したい」

「夜勤を減らしながら給与を維持したい」

「今より条件の良い職場があるのか知りたい」

そんな方は、求人を眺めるだけで終わらせず、一度転職先の選択肢を広げてみてください。

リニューケアでは、介護職の転職を考えている方に向けて、さまざまな求人情報をご紹介しています。

転職を決めていなくても問題ありません。

「今の経験ならどんな求人があるのか知りたい」

「年収を上げられる可能性があるか知りたい」

「夜勤なしで働ける求人を探したい」

という段階から情報収集を始めることができます。

今の職場で働き続けることも、転職することも、どちらも選択肢です。

大切なのは、他の選択肢を知らないまま決めないこと。

まずは自分の経験や資格を活かせる求人を見て、現在の給与や働き方と比較してみましょう。

介護職として、今よりもっと納得できる働き方を見つけられるかもしれません。

「年収を上げたい」という気持ちが少しでもあるなら、まずは一歩動いてみてください。

➔【リニューケアに相談する】

よくある質問

Q1．介護職の年収中央値はいくらですか？

介護職の年収中央値について、厚生労働省が「介護職員の年収中央値」として一つの金額を直接公表しているわけではありません。

そのため、ネット上にある「中央値○万円」という数字は、どのデータをもとにした数字なのかを確認する必要があります。

平均給与については、厚生労働省の統計を参考にできます。

Q2．介護職の平均年収はいくらくらいですか？

最新の厚生労働省資料では、令和7年の介護職員の賞与込み給与は月31.4万円です。

単純に12か月換算すると約376.8万円になりますが、実際の年収は賞与、夜勤、手当、経験年数などによって異なります。

Q3．介護福祉士なら年収400万円を超えられますか？

可能です。

ただし、資格を持っているだけで必ず年収400万円を超えるわけではありません。

夜勤手当、資格手当、賞与、処遇改善手当、経験年数、役職などを組み合わせることで年収400万円以上を目指せる求人があります。

Q4．介護職で年収500万円は可能ですか？

可能ですが、一般的な介護職員として働くだけでは簡単ではありません。

リーダー、管理者、施設長、エリアマネージャーなどの役職を目指すことで、年収500万円を目指せる可能性があります。

法人によって給与体系は異なるため、求人ごとの条件確認が必要です。

Q5．夜勤をすれば年収は上がりますか？

夜勤手当が支給される職場であれば、日勤のみより年収が高くなる可能性があります。

ただし、夜勤回数が増えるほど身体的な負担も増えます。

年収だけではなく、自分が無理なく続けられる勤務回数かどうかも考えましょう。

Q6．年収を上げるなら転職したほうがいいですか？

必ずしも転職が必要とは限りません。

今の職場で資格取得や昇格によって給与が上がるのであれば、そのままキャリアアップする方法もあります。

一方で、昇給が少ない、資格手当がない、役職になっても給与が変わらないなどの場合は、転職によって待遇が改善する可能性があります。

まずは求人を比較してみるとよいでしょう。

➔【リニューケアに相談する】

Q7．転職するときは年収だけで求人を選んでもいいですか？

おすすめしません。

年収だけでなく、

年間休日
勤務時間
夜勤回数
残業時間
通勤時間
賞与
昇給
手当
仕事内容
人員体制

なども確認しましょう。

「年収は上がったけれど、仕事がきつくなった」という転職にならないことが重要です。

Q8．今の給料が高いのか低いのか分かりません。

その場合は、同じ地域、同じ資格、同じくらいの経験年数の求人と比較してみましょう。

「介護職全体の平均」と比較するより、「自分と近い条件の求人」と比較したほうが、現在の給与水準を判断しやすくなります。

最後に

介護職の年収を考えるとき、「中央値はいくら？」という数字だけを追いかける必要はありません。

大切なのは、

「自分の経験なら、どのくらいの年収を目指せるのか」

「今の職場は、自分の経験や資格を正しく評価してくれているのか」

を知ることです。

もし今の給与に少しでも疑問を感じているなら、転職を決める前に求人を比較してみましょう。

知らなかっただけで、今より条件の良い職場が見つかる可能性があります。

そして、転職するかどうかを決めるのは、その後でも遅くありません。

まずは情報を集める。

自分の市場価値を知る。

今の職場と比較する。

その小さな一歩が、将来の年収や働き方を変えるきっかけになるかもしれません。

介護職としてこれからも働き続けたいからこそ、「どこで働くか」を大切に考えてみてください。

介護職の年収中央値はいくら？平均年収との違いや年収400万円・500万円を目指す方法を徹底解説