介護士の給料はなぜこんなに税金で引かれる？手取りが少ない理由と、給料を増やすための転職方法を徹底解説

2026/09/03投稿者：リニューケア

介護士の給料はなぜこんなに税金で引かれる？手取りが少ない理由と、給料を増やすための転職方法を徹底解説

「給料が上がったはずなのに、思ったほど手取りが増えていない」

「求人票では月給28万円と書いてあったのに、実際に振り込まれた金額を見るとかなり少ない」

「毎月5万円くらい引かれているけど、税金ってこんなに高いの？」

介護職として働いていると、このように感じることは珍しくありません。

特に、転職して基本給が上がったときや、夜勤手当などが増えて総支給額が高くなったときには、「せっかく頑張って給料を増やしたのに、税金や社会保険料まで増えた」と感じることがあります。

しかし、給与から引かれているお金は、すべて「税金」ではありません。

健康保険、厚生年金、雇用保険、40歳以上の方にかかる介護保険料、所得税、住民税など、いくつかの項目が合計されて給与から差し引かれています。

そして、これらは単純に「税金が高いから手取りが少ない」という話ではありません。

むしろ介護士が転職や給与アップを考えるときには、「額面はいくらか」だけではなく、「実際にいくら手元に残るのか」「どんな手当があるのか」「賞与はいくらなのか」「昇給するのか」まで確認することが重要です。

この記事では、介護士の給料から何が引かれているのかを一つずつ分かりやすく解説します。

さらに、

月給27万円なら手取りはいくらくらい？
なぜ給料が上がると控除も増える？
税金と社会保険料はどう違う？
住民税が急に高くなったように感じる理由
40歳になると何が変わる？
夜勤をすると手取りはいくら増える？
資格を取れば手取りも増える？
「月給が高い求人」と「本当に稼げる求人」の違い
転職で給料を上げるときに確認すべきポイント

まで、介護職の転職という視点から詳しく解説していきます。

「給料を上げたいけれど、結局税金で取られるなら意味がない」と思っている方こそ、ぜひ最後まで読んでみてください。

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介護士の給料から引かれる税金は高い？

まず結論からいうと、介護士に限らず、会社員として働いている場合は給与から税金や社会保険料が差し引かれるため、額面給与と実際に受け取る手取りには大きな差が出ることがあります。

一般的には、社会保険料や税金などを合わせた控除額が、総支給額の一定割合を占めます。

目安として、総支給額の約15～25％程度が差し引かれ、手取りが総支給額の75～85％程度になるケースがあります。

ただし、これはあくまで目安です。

実際の手取りは、

年齢
勤務先
加入している健康保険
都道府県
扶養状況
住民税の有無
賞与
給与額
その他の控除

などによって変わります。

そのため、「月給30万円なら必ず手取り25万円になる」といった単純な計算はできません。

ここで大切なのは、求人票に書かれている「月給」と、自分の銀行口座に振り込まれる「手取り」は別物だと理解しておくことです。

そもそも「額面」「総支給」「手取り」は何が違う？

介護職の求人を見ると、「月給25万円～」「月給30万円～」「年収400万円～」など、さまざまな数字が出てきます。

しかし、この数字が何を意味しているのかを理解していないと、求人を比較するときに間違った判断をしてしまうことがあります。

額面給与とは？

一般的に「額面」と呼ばれているのは、税金や社会保険料などが引かれる前の給与です。

給与明細では「総支給額」と表示されていることが多いでしょう。

例えば、

基本給：220,000円
資格手当：10,000円
夜勤手当：30,000円
処遇改善関連の手当：20,000円

という場合、総支給額は280,000円です。

ここから社会保険料や税金などが引かれます。

手取りとは？

手取りとは、総支給額から社会保険料や税金などを差し引いた後、実際に受け取る金額です。

例えば総支給額が28万円でも、手取りはそのまま28万円ではありません。

給与明細を見たときに、「総支給額 280,000円」となっていても、「差引支給額 220,000円前後」ということがあります。

この差を見ると、「6万円も引かれている」と驚くかもしれません。

ただし、その6万円すべてが税金というわけではありません。

ここを理解することが非常に重要です。

介護士の給与から引かれる6つのお金

会社員として働く介護士の給与からは、主に次のようなお金が控除されます。

健康保険料
厚生年金保険料
雇用保険料
介護保険料
所得税
住民税

それぞれ役割が違います。

「全部税金」と考えてしまうと、給与明細を見ても何が起きているのか分からなくなります。

ここから一つずつ見ていきましょう。

1．健康保険料

まず引かれるのが健康保険料です。

健康保険は、病院などで診察を受けたときの医療費負担を軽くするための制度です。

会社員の場合、健康保険料は給与から天引きされ、原則として会社と本人が分けて負担します。

例えば協会けんぽの場合、健康保険料率は都道府県によって異なります。

2026年度の協会けんぽでは、大阪府が10.13％、兵庫県が10.12％、京都府が9.89％、奈良県が9.91％となっています。これは会社負担分と本人負担分を合わせた料率です。

つまり、10％前後の保険料率がそのまま自分の給料から引かれるわけではありません。

会社と本人で負担するため、本人負担分はその半分程度が基本的なイメージになります。

ただし、実際の計算は「標準報酬月額」などをもとに行われるため、単純に総支給額へそのまま料率を掛ければ給与明細と一致するわけではありません。

2．厚生年金保険料

次に大きな割合を占めるのが厚生年金保険料です。

「年金だから将来の話でしょ？」と思う方もいるかもしれません。

確かに老後の年金というイメージが強いですが、厚生年金には老齢年金だけではなく、障害年金や遺族年金などの仕組みもあります。

厚生年金の保険料率は18.3％で固定されており、会社と本人が半分ずつ負担します。

つまり、本人負担は原則として9.15％相当です。

ここが「給料からかなり引かれている」と感じる大きな理由の一つです。

例えば、標準報酬月額が27万円の場合、単純化すると本人負担分は約24,705円です。

もちろん実際の給与明細では標準報酬月額や端数処理などが関係するため、必ずこの金額になるわけではありません。

それでも、「毎月2万円以上も年金で引かれている」と考えると、手取りが大きく減るように感じるのも無理はありません。

3．雇用保険料

雇用保険料も給与から引かれます。

雇用保険は、失業したときの給付や、育児休業・介護休業などに関係する制度を支えるものです。

介護職は転職が比較的多い業界でもあるため、雇用保険について身近に感じる方も多いでしょう。

ただし、健康保険や厚生年金と比較すると、本人負担額は一般的に小さい項目です。

そのため、給与から大きく引かれていると感じる場合は、雇用保険よりも健康保険や厚生年金、所得税、住民税などの影響が大きいことが多いです。

4．40歳になると「介護保険料」もかかる

介護職として働いている方にとって、少しややこしいのが「介護保険料」です。

「介護職だから介護保険料を払うの？」と思うかもしれません。

しかし、介護職かどうかは関係ありません。

40歳から64歳までの医療保険加入者は、介護保険料の負担があります。

協会けんぽでは2026年度の介護保険料率が1.62％となっています。

これも会社員の場合は、基本的に会社と本人が負担を分けます。

そのため、40歳になったタイミングなどで給与明細を見て、「今までなかった控除が増えている」と感じることがあります。

介護保険料は年齢によって関係してくるため、40代以降の介護職の方は特に知っておきたいポイントです。

5．所得税

所得税は、所得に応じて国に納める税金です。

給与所得者の場合、毎月の給与から所得税と復興特別所得税が源泉徴収されます。

2026年分については、国税庁が令和8年分の源泉徴収税額表を公表しています。

所得税は、単純に「給料の10％」などと決まっているわけではありません。

所得や各種控除などによって税額が変わります。

そのため、「月給25万円の人は所得税が必ず○円」とは言えません。

扶養している家族がいるかどうかなどによっても変わります。

また、税制は改正されることがあります。

2026年度税制改正では、所得税の基礎控除や給与所得控除の見直しなどが行われています。

原則として2026年12月1日施行で、2026年分の所得税に適用されると国税庁が案内しています。

給与明細だけを見て、「税金が高すぎる」と判断するのではなく、その年の制度や自分の控除状況を確認することも大切です。

6．住民税

そして、介護士が「給料からこんなに引かれるの？」と感じる大きな理由になりやすいのが住民税です。

住民税は、前年の所得などをもとに計算され、基本的には翌年度に給与から天引きされます。

ここが所得税との大きな違いです。

例えば、前年に残業や夜勤が多く、年収が大きく増えたとします。

その翌年になって、「去年より給料が減ったのに、住民税が高い気がする」ということが起こる場合があります。

これは、住民税が前年の所得をもとに計算されるためです。

つまり、「今月の給料が少ないから住民税も少ない」とは限りません。

転職したばかりの方も、この仕組みを知っておいたほうがいいでしょう。

月給27万円なら手取りはいくら？

ここで具体的なイメージを持ってみましょう。

例えば、介護職で総支給額が月27万円だったとします。

単純なイメージとして、

総支給額：270,000円
社会保険料・税金など：50,000～60,000円程度
手取り：210,000～220,000円程度

となるケースがあります。

ただし、これはあくまで概算です。

実際の手取りは、

年齢
居住地域
扶養家族
健康保険
住民税
標準報酬月額
雇用保険
その他の控除

などによって変わります。

そのため、求人を見るときには、「月給27万円」だけを見て判断するのではなく、「この27万円は何を含んだ金額なのか？」を確認する必要があります。

「税金が高いから給料を上げても意味がない」は本当？

これは介護職の方から非常によく出る疑問です。

確かに給与が増えれば、それに応じて税金や社会保険料の負担が増える場合があります。

だからといって、「給料を上げても意味がない」というわけではありません。

例えば、総支給額が5万円増えた場合、控除も増える可能性があります。

しかし、通常は増えた5万円がすべて税金として消えるわけではありません。

一定の控除が増えたとしても、手元に残る金額が増える可能性があります。

だからこそ、「税金が増えるから昇給を断る」という考え方はおすすめできません。

むしろ考えるべきなのは、「どうすれば、働く時間や負担に対して、より高い給与を受け取れる職場へ移れるか」です。

介護士が手取りを増やすなら「税金」より「給与の設計」を見る

手取りを増やしたいと考えたとき、多くの方は、「節税できないかな？」と考えます。

もちろん税制上利用できる控除などを正しく使うことは大切です。

しかし、介護職として働いている人が毎月の収入を増やしたいのであれば、まず考えたいのは給与そのものを上げることです。

例えば、「今の職場で月給25万円」だった人が、「転職して月給30万円」になれば、社会保険料や税金が増えるとしても、手取りが増える可能性があります。

さらに賞与や資格手当、夜勤手当などが高ければ、年間収入ではもっと差が出ます。

だから転職を考えるときは、「税金がいくら引かれるか」だけではなく、そもそもの給与水準を上げることを考えてみましょう。

方法1．資格を取得する

介護職の給与アップを考えるなら、資格は重要なポイントです。

代表的なのが介護福祉士です。

介護福祉士を取得することで、勤務先によっては資格手当が付く場合があります。

例えば、

無資格：月給25万円
初任者研修：月給26万円
実務者研修：月給27万円
介護福祉士：月給28万円

のように資格によって給与条件が違う施設もあります。

もちろん、すべての施設がこのような給与体系ではありません。

資格手当の金額も勤務先によって異なります。

だからこそ、資格を取得するだけではなく、「資格を取得したら給与にどう反映されるのか」まで確認することが大切です。

方法2．夜勤手当を確認する

介護職で収入を上げやすい方法の一つが夜勤です。

夜勤は身体的な負担もありますが、その分、夜勤手当が設定されている求人があります。

例えば、

夜勤1回：5,000円の施設と、

夜勤1回：10,000円の施設では、月4回夜勤をした場合だけでも、

5,000円×4回＝20,000円

10,000円×4回＝40,000円

となり、月2万円の差になります。

年間では24万円です。

さらに夜勤回数が多ければ差は広がります。

ただし、ここでも注意が必要です。

「夜勤手当が高いから良い求人」とは限りません。

夜勤1回の勤務時間が長い場合もあります。

また、

夜勤中の休憩時間
夜勤時の配置人数
夜勤回数
夜勤明けの扱い
夜勤専従かどうか
夜勤後の休日
夜勤手当の支給条件

なども確認する必要があります。

高い夜勤手当だけを見て応募するのではなく、夜勤の負担と給与のバランスを見ることが重要です。

方法3．処遇改善加算を確認する

介護職の給与を考えるうえで、処遇改善も重要です。

2024年度から、従来の複数の処遇改善加算等を一本化した「介護職員等処遇改善加算」が設けられました。厚生労働省は、介護現場で働く方々の賃上げにつなげるため、加算率の引き上げなどを行っています。

ただし、ここで注意したいのが、「処遇改善加算がある＝全員の給料が同じように上がる」わけではないということです。

事業所内での配分方法などによって、実際の給与への反映方法は異なります。

求人票を見るときに、「処遇改善加算あり」とだけ書かれている場合は、

「具体的に毎月いくら給与に反映されるのか」

「賞与として支給されるのか」

「手当として支給されるのか」

などを確認してみましょう。

厚生労働省も処遇改善について、賃金改善だけでなくキャリアパスや職場環境などを含めた仕組みを示しています。

方法4．基本給を見る

給与アップを考えるとき、意外と見落とされるのが基本給です。

例えば、

A施設：基本給22万円＋手当8万円
B施設：基本給26万円＋手当4万円

どちらも総支給30万円だとします。

毎月の給与だけなら同じに見えます。

しかし、賞与が「基本給○ヶ月分」となっている場合、基本給が高いB施設のほうが賞与も高くなる可能性があります。

また、昇給額や退職金の計算が基本給を基準としているケースもあります。

もちろん施設ごとに制度は違います。

そのため、求人を比較するときは、総支給額だけでなく基本給も確認することをおすすめします。

方法5．賞与を含めて年収で比較する

転職先を選ぶときに、「月給が高いからこっち」と決めてしまうのは危険です。

例えば、

A施設
月給30万円
賞与なし

B施設
月給27万円
賞与年2回、合計3ヶ月分

という求人があった場合、単純な月給だけならA施設が高く見えます。

しかし年間収入を考えると、B施設のほうが高くなる可能性があります。

介護職の転職では、月給ではなく年収で比較することが非常に重要です。

計算するときには、「毎月の給与×12」だけではなく、

賞与
夜勤手当
資格手当
住宅手当
扶養手当
その他手当

まで含めて考えます。

ただし、夜勤手当などは勤務回数によって変動するため、求人票の「モデル給与」がどの勤務条件を前提としているのか確認しましょう。

方法6．住宅手当や扶養手当を確認する

給与アップというと基本給や夜勤手当ばかりに目が向きます。

しかし、生活費まで考えるなら住宅手当や扶養手当も重要です。

例えば住宅手当が月20,000円なら、20,000円×12ヶ月＝240,000円です。

年間24万円の差になります。

さらに扶養手当などがある場合、家族構成によっては年間の待遇差がかなり大きくなることがあります。

特に、

一人暮らし
賃貸住宅
子育て中
家族を扶養している

という方は、基本給だけでなく福利厚生まで確認しましょう。

給料が上がったのに手取りが思ったほど増えない理由

これは転職後によくある疑問です。

例えば以前、総支給25万円・手取り20万円だった人が、

転職後、総支給30万円・手取り24万円になったとします。

「5万円上がったのに、手取りは4万円しか増えていない」と感じるでしょう。

しかし、これはおかしなことではありません。

給与が増えれば、社会保険料や税金などの負担額も変わることがあります。

それでも手取りは4万円増えています。

年間で考えれば、4万円×12ヶ月＝48万円です。

さらに賞与が増えれば、年間収入の差はもっと大きくなります。

だからこそ、給与アップを考えるときには、「額面が増えた分だけ手取りが増えない」ことと、「給与アップに意味がない」ことは別問題として考える必要があります。

転職直後は「住民税」に注意

介護職が転職するときに覚えておきたいのが住民税です。

住民税は前年の所得をもとに計算されるため、転職して給与が変わったからといって、すぐに住民税が同じ割合で変わるわけではありません。

特に、

「前職でかなり稼いでいた」

「夜勤を多くしていた」

「残業が多かった」

という方は、転職後に勤務時間を減らしたとしても、住民税の負担が続くことがあります。

そのため、転職直後は、「前の職場より給料が低いのに、住民税が高い」という状態になることがあります。

転職をするときは、給与だけでなく住民税のタイミングも頭に入れておきましょう。

「税金が高いから転職しない」という考え方はもったいない

介護職の方から、「今より給料が高いところに行っても、税金が増えるんですよね？」と聞かれることがあります。

確かに、給与が上がれば負担が増える部分はあります。

しかし、重要なのは「税金が増えた金額」ではなく、「最終的に自分の生活がどう変わるか」です。

例えば、

現在
年収330万円

転職後
年収400万円

になったとします。

社会保険料や税金なども変わる可能性があります。

それでも、年間で自由に使えるお金が増える可能性は十分あります。

さらに、

賞与が増える
退職金制度がある
住宅手当がある
資格手当がある
夜勤手当が高い
昇給制度がある

など、将来的な待遇まで考えると差はさらに大きくなります。

「税金が増えるから給料アップは意味がない」と考えるのではなく、「税金などを差し引いた後でも、今より生活を良くできる転職なのか」という視点で考えることが大切です。

➔【リニューケアに相談する】

手取りを増やすなら「働き方」も変えてみる

給与を増やす方法は、必ずしも「もっと長時間働く」ことだけではありません。

介護職の場合、

日勤のみ
夜勤あり
夜勤専従
訪問介護
特別養護老人ホーム
介護老人保健施設
有料老人ホーム
サービス付き高齢者向け住宅
グループホーム
デイサービス

など、働く場所によって給与体系が大きく違います。

例えば、日勤のみで働いている人が、夜勤ありの施設へ転職するだけで月収が増えることがあります。

一方で、「夜勤はしたくないけれど収入を上げたい」という方もいるでしょう。

その場合は、

資格手当
基本給
住宅手当
賞与
昇給
役職手当
処遇改善関連手当

などを重視して求人を探す方法があります。

つまり、自分ができる働き方の中で、給与条件が良い職場を探すことが大切です。

➔【リニューケアに相談する】

こんな給与明細なら、一度転職を考えてもいい

もちろん給与明細だけで転職を決める必要はありません。

しかし、次のような状態が続いているなら、一度求人を見てみる価値があります。

何年働いても基本給がほとんど上がらない

長く働いているのに、給与がほとんど変わらない。

それなら、経験を評価してくれる施設を探してみてもいいでしょう。

資格を取ったのに手当がない

介護福祉士などの資格を取得しても給与に反映されない場合、資格を評価してくれる職場を探すという選択肢があります。

夜勤をしているのに夜勤手当が低い

夜勤の負担に対して、待遇が見合っているか確認しましょう。

賞与がほとんどない

月給だけでなく、年間収入で比較すると別の求人が魅力的に見えてくることがあります。

処遇改善の反映が分かりにくい

処遇改善に関する説明が曖昧な場合は、具体的な支給方法を確認してみましょう。

役職が付いても給与がほとんど増えない

リーダーや主任など責任が増えたのに、待遇がほとんど変わらない場合は、役職者の給与水準を比較してみるのも一つです。

リニューケアなら介護職の転職をサポート

「自分の経験なら、どれくらいの給料を狙える？」

「夜勤なしで今より給料を上げたい」

「介護福祉士の資格を活かして転職したい」

「年収400万円以上を目指したい」

「今より休みが多い職場に行きたい」

「給与だけでなく、人間関係や働きやすさも重視したい」

このような悩みがあるなら、求人を一人で探し続ける必要はありません。

リニューケアでは、介護職の転職を考えている方に向けて、求人探しから転職までをサポートしています。

特に、「求人票を見ても、結局どの求人が自分に合っているのか分からない」という方は、一度相談してみるのがおすすめです。

介護求人は、同じ「月給30万円」でも中身が全く違うことがあります。

夜勤が何回必要なのか。

資格手当はいくらなのか。

賞与はあるのか。

基本給はいくらなのか。

年間休日は何日なのか。

残業はどれくらいなのか。

自分の経験は給与に反映されるのか。

こうした情報を整理して比較することで、求人票の数字だけでは分からない「本当に自分に合った職場」が見つかりやすくなります。

➔【リニューケアに相談する】

まとめ

介護士の給与から引かれるお金には、

健康保険料
厚生年金保険料
雇用保険料
介護保険料
所得税
住民税

などがあります。

そのため、総支給額と手取りには差が出ます。

一般的な目安として、社会保険料や税金などの控除額が総支給額の約15～25％程度になるケースがありますが、実際の金額は個人の条件によって異なります。

そして、ここで覚えておいてほしいのは、「給料が上がると税金も増えるから、給料アップしても意味がない」わけではないということです。

むしろ介護職が収入を増やしたいのであれば、「税金を減らす」だけではなく、「給与そのものを上げる」ことを考えることが重要です。

そのためには、

資格手当がある職場を探す。

夜勤手当を比較する。

基本給を確認する。

処遇改善の反映方法を見る。

賞与を含めた年収で比較する。

住宅手当や扶養手当を確認する。

昇給制度を見る。

自分の経験を評価してくれる職場を探す。

こうした視点が欠かせません。

特に転職を考えている介護職の方は、今の給与明細を一度見直してみてください。

「自分は毎月いくら稼いでいるのか」

「年間ではいくらもらっているのか」

「何にいくら引かれているのか」

「自分の資格や経験は給与に反映されているのか」

を知るだけでも、転職先を選ぶ基準が変わってきます。

そして、もし「今の職場より条件の良いところがあるか知りたい」と思ったら、求人を比較してみることをおすすめします。

転職は、退職届を出してから始めるものではありません。

まずは求人を見て、自分の経験ならどれくらいの条件を狙えるのかを知る。

それだけでも立派な転職活動です。

リニューケアでは、介護職の方が自分に合った求人を探せるよう、転職に関するサポートを行っています。

「今より給料を上げたい」

「夜勤なしでも収入を上げたい」

「介護福祉士の資格を活かしたい」

「年収を上げながら休日も増やしたい」

「今の職場を辞めるか迷っている」

という方も、まずは自分に合う求人があるか確認してみてください。

今の給与が本当に適正なのかを知ることが、収入アップへの第一歩です。

介護職としてこれまで頑張ってきた経験を、「仕方ない」と諦める必要はありません。

あなたの経験や資格をきちんと評価してくれる職場を探してみましょう。

「もっと給料を上げたい」と思った今が、働き方を見直すタイミングです。